【高校生向け】限界生産力と労働をゼロから徹底解説！
目次
1. 限界生産力とは？
限界生産力（げんかいせいさんりょく）とは、ある生産要素を1単位だけ増やしたときに、全体の生産量がどれだけ増えるかを表す概念です。 経済学では、「労働」の限界生産力や、「資本」の限界生産力など、さまざまな生産要素についてこの考え方を使います。
たとえば、ある工場で1人だけ作業員を追加したときに、商品の生産数が10個増えたとしたら、その追加された作業員の限界生産力は「10個」となります。
2. 生産関数とは？
限界生産力を理解するためには、まず「生産関数」の考え方を知る必要があります。 生産関数とは、労働や資本などの生産要素をどれくらい使えば、どれだけの生産量が得られるかを表す関数です。
たとえば、生産関数が次のように表されるとします：
$$ Q = f(L, K) $$
ここで、
- \( Q \)：生産量
- \( L \)：労働の量
- \( K \)：資本の量（機械など）
3. 限界生産力の数式
労働の限界生産力（Marginal Product of Labor, MPL）は、労働を1単位増やしたときの生産量の増加を示します。数式で表すと次のようになります：
$$ MPL = \frac{\partial Q}{\partial L} $$
これは、「労働量 \( L \) による生産量 \( Q \) の変化率」を意味します。
例：もし生産関数が \( Q = 10L \) であれば、常に \( MPL = 10 \) です。労働者を1人増やすごとに、生産量は10増えます。
4. 限界生産力逓減の法則とは？
現実の世界では、労働者をどんどん増やしていっても、一定の割合で生産量が増えるとは限りません。 ここで登場するのが「限界生産力逓減（ていげん）の法則」です。
これは、「ある資本量のもとで労働を増やしていくと、最初は生産量も増えるが、次第に増加量（限界生産力）は小さくなる」という法則です。
例を見てみましょう：
- 労働者1人 → 10個生産
- 労働者2人 → 18個生産（+8）
- 労働者3人 → 24個生産（+6）
- 労働者4人 → 28個生産（+4）
このように、労働者を増やしても、1人あたりの追加の生産量は少なくなっていきます。これが「限界生産力逓減の法則」です。
5. 限界生産力と賃金の関係
経済学では、労働者の賃金（給料）はその人の限界生産力によって決まると考えられています。特に完全競争市場ではこの考えが重視されます。
企業にとって、1人の労働者を雇うことで得られる利益がその人の賃金と等しくなる点で採用が止まります。つまり、以下の関係が成り立つときが雇用の決定点です：
$$ w = P \cdot MPL $$
ここで、
- \( w \)：賃金
- \( P \)：製品の価格
- \( MPL \)：限界生産力
労働者が生み出す価値（限界生産力 × 製品価格）と、支払うコスト（賃金）が等しいとき、企業はそれ以上雇わなくなります。
6. 現実の例で考えてみよう
あるパン屋さんで、最初は1人でパンを焼いています。1人で1日に50個焼けるとしましょう。
2人目を雇うと、協力して効率が良くなり、1日に120個焼けるようになりました。差は70個なので、2人目の限界生産力は「70」です。
3人目を雇うと、スペースが狭くなって動きにくくなり、1日に160個しか焼けません。この場合、3人目の限界生産力は「40」です。
このように、最初は限界生産力が大きくても、人数が増えるにつれてだんだんと限界生産力は下がっていきます。
7. まとめ
- 限界生産力とは、生産要素を1単位追加したときに得られる生産量の増加分。
- 生産関数を使って、限界生産力を数式で表すことができる。
- 現実では、限界生産力は逓減する傾向がある（限界生産力逓減の法則）。
- 賃金は限界生産力と製品価格の積に等しいと考えられる。
- 実際の職場でも、この法則が当てはまる例は多い。
限界生産力の考え方は、経済学を学ぶうえで非常に基本でありながら、奥の深いテーマです。身近な例と数式の両方から学ぶことで、理解が深まります。